成長する企業に理念が必要な4つの理由

松井 久弥 松井 久弥

こんにちは。あなぶきセザールサポートの松井です。

さっそくですが、当社では企業理念を作成し、朝礼で唱和し、カードにして社員全員が携帯しています。

何故会社には企業理念が必要なのか、どうして成長している会社には共通して生きた企業理念があるのか、自分なりの考えをまとめてみました。

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目次

  • 企業理念とは
  • 企業理念が必要な4つの理由① 社員の価値観統一のため
  • 企業理念が必要な4つの理由② 迷った時の道しるべとして
  • 企業理念が必要な4つの理由③ 社員と会社の成長のため
  • 企業理念が必要な4つの理由④ お客様との信頼関係を構築するため
  • まとめ

 

企業理念とは

理念とは『広辞苑』によると「事業・計画などの根底にある根本的な考え方」とありますので、企業理念とは、「その企業が事業を継続していくにあたって、最も大切にしている考え方や価値観」と言えるのではないでしょうか。

会社によって、企業理念や経営理念を作っていない会社もあれば、一応作ってはいるが形骸化している会社もあるでしょう。一方、社員一人ひとりが理念を腹に底に落として理解し、実践している会社もあります。

理念を大切にする会社(社員)と、そうでない会社が存在する中で、企業理念が必要である理由を考えてみました。

 

企業理念が必要な4つの理由① 社員の価値観統一のため

会社には多かれ少なかれ社員がいます。新入社員もいれば、社歴30年を超えるベテラン社員もいますし、役職・部署・性格・性別も異なります。最近では、企業のグローバル化も進んで多国籍の企業も珍しくなくなりました。

このように経歴や生い立ちが異なる社員たちが、力を終結して一つの目的に向かうための指針が企業理念です。お客様に必要とされる商品やサービスを提供していく上で、社員の価値観がバラバラでは大きな成果は得られないでしょう。あなぶぎグループでも社員の価値観教育には力を入れていますが、これは社員全員があなぶきグループとしての考え方や進むべき方向をしっかりと理解することが、お客様へ提供する商品・サービスの質を高め、結果として大きな成果をもたらすことができると考えているからです。

 

企業理念が必要な4つの理由② 迷った時の道しるべとして

ビジネスの現場では判断に迷うことが日常的にあります。時にはコンプライアンス遵守や会社としての対応を求められる場面もあるでしょう。そのような時の判断基準として企業理念があります。新聞やニュースでは、企業の不祥事が連日のように報道されていますが、もし不祥事を起こした社員が自社の理念に沿った行動をおこなっていれば回避できたはずです。

社員が判断に迷った時に立ち戻るもの、それが企業理念です。

 

企業理念が必要な4つの理由③ 社員と会社の成長のため

会社の成長指標には、売上高や経常利益の増加に始まり様々な捉え方がありますが、絶対的に言えることは、お客様から支持されない商品やサービスしか提供していない会社は成長できないということです。また、そのような会社にいる社員の成長は限定的になるでしょう。

一方、生きた企業理念があり理念が社員に浸透している会社では、商品開発・製造・販売・お客様対応・アフターサービスに至るまで、全社員が理念に沿った行動・考え方のもとに、自社の強みを活かした商品・サービスを継続的に提供できる土台があるため、お客様の支持を得ることができ、結果として売上や利益にもつながっていくのだと思います。

 

企業理念が必要な4つの理由④ お客様との信頼関係を構築するため

お客様が企業を評価する場面は、その企業の社員を通じて提供される商品・サービスを実感した時があげられます。

魂を吹き込んだ企業理念を作ることで、良き理念に共感する社員が集まり、価値観を共有した社員が提供する商品・サービスが、お客様の信頼を得ることにつながるのです。

 

まとめ

当社でも、企業理念を最も大切にしています。新卒・中途社員への研修時だけでなく、日々の会話の中でも折に触れて、企業理念に沿った考え方や行動になっているか確認しています。

最後に当社の企業理念をご紹介いたします。

 

わたしたちは“しあわせ『感』理 ”を実現します。

 一. 『感』性

お客様起点で安心・安全・快適な住生活サービスを提案し続けます。

 二. 『感』動

わたしたち一人一人が、お客様の期待値+αを目指します。

 三. 共『感』 

お客様のしあわせが、わたしたちのしあわせです。

 四. 『感』謝

地域に生かされ生きる存在になります。

 

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松井 久弥

松井 久弥

あなぶきハウジングサービス:松井 久弥(まつい ひさや)
2000年あなぶきハウジングサービス入社。
全国10都道府県において、管理担当・リプレイス営業・新規拠点立上げ・部門責任者に従事。特にマンション管理会社のM&Aにおいては、案件化からデューデリ・譲渡契約・お客様対応全般・統合後プロセス(PMI)までを実践。
マンション管理士、M&Aシニアエキスパート。
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